小野理事長は平成12年から平成15年にかけて文科省（旧・文部省含む）専務次官だった経緯を持つ。講演の中で、自身の経験を踏まえて大学生の学力向上案などを示した。

　大学全入時代を迎え、ブランドさえ選ばなければ誰でも大学に入れるようになった。また、大学生の40パーセント以上が入学試験を受けていない現状に、小野理事長は卒業生の「学士力」が問われていると考え、出口管理を厳しくすることを提案した。
 

 

　その例として挙げたのが、大学卒業程度認定試験だ。試験は、「民間の力を借りて国際的な力を第三者からみてわかるようなものを作るべき」と小野理事長。また、講義を英語で行い、最新の研究成果を踏まえた教材・教科書を作成すべきなど、世界に通用する教育水準を目指すためには大学・大学院教育の質の保証も重要である考えも明らかにした。

 

　　「その為にも政府はもっと科学研究費補助金をもっと増やすべき」と小野理事長は話した。