2017年度から大阪大に4学期制が導入されることを受け、編集部では学部生に導入前の意識調査を実施した。4学期制の導入に対し「反対」が52.6%、「どちらとも言えない」が39.7%を占め、反対派には制度の分かりにくさや大学の決定過程に不信感があることが分かった。

 阪大は昨年11月、従来のセメスターを2分割し、四つの学期に再編するとウェブサイト上で発表。利点として「柔軟な履修計画が可能になる」「留学のチャンスが広がる」「インターンシップやボランティア活動などに参加しやすくなる」—などの5項目を挙げている。

 意識調査では、昨年12月18日から今年1月5日にインターネット上で回答を募ったほか、学内で質問紙を配布し、116人から回答を得た。

 導入に反対と答えた61人に理由を聞いたところ「制度が分かりにくい・ややこしいから」「試験が増えるから」が計45人と多数を占めた。また大学が導入の利点としている5項目の期待度は、全てで「全く期待していない」との回答が最も多数だった。

 導入に賛成と答えたのは9人と、1割を切った。「どちらとも言えない」と答えたのは46人で、理由としては「制度がよく分からないから」「まだ始まっていないから」がそれぞれ24人、19人に上った。

 また、アンケート前に移行を知っていた112人のうち、移行の正式発表の時期が「遅い」との意見は6割を超え、教職員や友人などから導入を知ったという回答が約半数だった。

 制度や大学に求めること(複数回答可)を聞いたところ、「分かりやすい制度」が72.4%と最も多かった。一方、導入に反対した学生の67.2%が「制度に関して、学生の意見を聞くこと」を挙げ、大学の決定過程や説明体制に不満を持っていることがうかがえた。