打ち合わせには、大学の担当教職員と両大学の課外活動団体の代表者らが参加。大阪外大からは、文連協、体育会、夏まつり、間谷祭の代表者が出席した。両大学の規約確認などを行うほか、具体的な「統合後」の課外活動のあり方についても話し合われた。
　夏まつりに関しては、1年生も運営に関わっていることが挙げられ、共通教育を行うキャンパスが豊中で行われる場合、存続が難しくなるという。大学祭については、現在行われている「医学部祭」など、学部単位で行うものは大学の支援を受けていない、という状況が示された。
　文化系クラブ・団体の場合、活動内容の重複している団体が阪大に存在していることが指摘されている。大学から支援を受けられる「大学公認団体」となるには、複数学部の学生が所属していることが条件。極端には、現在の文連協所属団体が「外国語学部」以外の学生を1人以上集め、新しい部として申請すれば「大学公認団体」となることは可能だ。しかし、各団体あたりの援助額が減少するため、活動内容の重複するものは「統合してほしい」という意志が阪大側にはあるという。

　一方、体育会は7月2日、この打ち合わせに先立ち独自に話し合いの場を持っている。外大側は、2月に行われたリーダーズトレーニングにおける議論をふまえ、外国語学部として独立して活動していくという方針を伝えた。これに対し阪大側は、「大学が統合するのだから、体育会も統合する方がよい」という考えを示し、意見は食い違った。
　結果として、「両大学の各部を対象にアンケートを行うこと」「各部に両大学間の連絡係をおくこと」が決められた。アンケートでは、「現在の大阪外大体育会所属の学生が卒業するまでの活動のあり方」などが質問されていくという。回収は10月の第一週。夏休み中に各部で連絡係を通じて調整を行い、それらをふまえた回答を求めている。
　
　8月末には、文連協・体育会に限定して、両大学生間の話し合いが再度行われる予定。この話し合いに向けて、問題点の再整理が求められたという。文連協の加納聡子・委員長は「文化部同士、団体同士、話し合う場を持たないといけない。大学の思惑と学生の思惑は違う」と話す。8月の話し合いに向け、文連協所属の各団体にアンケートを行うこともあるという。体育会の竹中二郎・副委員長は、阪大の大学側が各団体について「まずは統合を前提に考えてほしい」と発言したことを受け、「衝撃的だった」と驚きや危機感を募らせる。「まだ始まったばかり」で方向性は変えられる余地があるととらえるが、「こちらが先手先手で提案していかないと、（体育会は）『基本統合』で話が進んでしまう」と話している。


【記者の目線】
　体育会が感じた「驚き」には理由がある。今年2月、「再編統合問題に関する情報公開」として体育会が「阪大と連絡をとりながら」作成したという文書では、「再編統合で現在の在学生がこうむる影響」の項目で以下のような記述がある。
「現在の大阪外国語大学の既存の課外活動団体の今後については大学は基本的に関与せず、各々の団体にその判断が委ねられる。」
　検討している、という記述が並ぶ中、唯一その文言がない項目がこれだった。しかし「専門部会」の立ち上げ以前であったためか、この項目における内容は反映されていなかった。すなわち、「団体の統合を基本として考えてほしい」という主旨の発言が、先日の「打ち合わせ」で大学側なされることとなった。
　体育会所属の学生からは、「あくまで学長の方針だったのだろう」との声も聞かれる。また、「丸投げ的。大学が関わらないということは、何かあっても『守ってくれない』ということだ」という解釈もあった。
　体育会は昨年12月に学生1346の署名を集め、要求事項の一つである「統合協議に関する情報の開示」をある程度まで成し遂げた。外大内部だけでなく阪大の確認も受けて作成した文書であるにも関わらず、それが4月に立ち上げられた「専門部会」の方針に反映されていないとなれば、体育会の受けた「衝撃」は大きいことだろう。
　しかし何より、体育会幹部が話すように学生間の議論は「始まったばかり」。「団体の統合」も決定された方針ではない。ベストを模索する段階であり、且つそれを「相手に伝える」ことが求められている局面と言えるだろう。

【入江敦央】