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独法化にともない組織改編の可能性も
しかし、コンピュータウイルスの発生増加などによって相談件数も増加傾向にあり、時間・人手不足から情報専任者の雇用が1人、決定した。公募していたもので、10月から教官として着任する予定だという。授業を受け持つ予定は今のところないが、今後はわからないとのこと。 また来春の国立大学法人化を機に、情報処理室の組織を整備し、より確固としたものにする構想もある。専任者によるネットワークの監視、サポート体制の充実などを図りたい考えだ。 コンピュータウイルスが流行った時には、個人のセキュリティ意識が問われることになる。堀助教授は今回の件を含めこれまで情報処理室で相談を受けていて、セキュリティに対する意識は全体的に「あまりないと言わざるを得ない」とやや苦い顔。その中でも「両極端だと感じる」。意識の高い人はしっかり管理しているが、そうでない人は他力本願なところがありまったくセキュリティ意識を持っていない、という。 また、その改善策を講じたくとも、人員や場所の問題が障害となって現段階では注意喚起にとどまっているとのこと。独法化後の組織改編が期待されるが、「まずは個人がセキュリティに関心をもつ」ことが大切だ。 【関連記事】 ・コンピュータウイルス「Ｂｌａｓｔｅｒ」の被害、外大内ではまだなし このページのトップへ 大阪外大新聞トップページに戻る。 ご意見・ご感想は こちらまで。 記事の無断転載を禁じます（ｃ）大阪外大ニュース編集部 |