|
大外大に改革の風
「あり方検」は大学改革の中で、大外大の今後の基本理念や設置形態といったものを話し合っていくために設立された。また、基本姿勢として「改革の波を大外大を発展させるための1つの契機として捉える」「20、30年後の大外大を見据えて検討する」「大外大の基本的理念を考える」「全構成員の意見を汲みとる」といったことが決められた。 現在「あり方検」が検討の対象としている議題には「大外大の設置形態」「独法化への対応」「学内組織の再編も含めたカリキュラムの見直し」が上がっている。この内「大外大の設置形態」は急務の問題として、「あり方検」自体で検討していく。「独法化の対応」「学内組織の再編」についてはそれぞれ法人化専門部会、再編成専門部会を設置して検討していく予定。 「あり方検」のメンバーは2人の副学長、留学生日本語教育センター長、二部主事、保健管理センター所長、国際文化学科長、地域文化学科長、事務局長、図書館長に加え、国際文化学科から2人、地域文化学科から4人、大学院前期課程から2人、大学院後期課程から1人、日本語教育センターから1人の教授を選出し全19名で構成している。 すでに行われている学内改革の一つに言語教育推進室（室長・杉本孝司副学長）の設置がある。言語教育推進室は語学教育の体系的な教授法を開発することが目的。具体的には授業時間の見直しや学習順序などについての検討を進めている。また、専攻語だけでなく大外大生全体の英語力の向上についても検討している。これらは、卒業生の学力をある一定以上保持して社会に送り出すことを目的としている。さらに、専攻語の単位の見直しや評価の標準化も視野に入れている。 「あり方検」はどのような形であれもっとも大学とその構成員にとって良いと思われる道を模索するためにあるが、一方で学生の意見の汲み取り方によってそれが全学生の意見なのか、それとも一部の学生の意見なのか認識するのが難しく、なかなか意見を吸い出せないなどの問題もある。 このページのトップへ ご意見・ご感想は こちらまで。 記事の無断転載を禁じます（ｃ）大阪外大ニュース編集部 |