【3・4月号掲載】防災研究の成果を発表 宇治キャンパス 研究者集う

 京都大防災研究所は2月19日と20日、宇治キャンパスで「平成30年度京都大学防災研究所 研究発表講演会」を開いた。教員や自主防災組織の関係者、企業の防災担当者ら500人が参加した。

 同研究所の教員や若手研究者らが合計239の講演や2018年に発生した災害の調査報告、ポスターセッションを行い、1年間の研究成果を発表。防災教育や自治体と連携した防災の取り組みなどを紹介した。

 広島県や岡山県に大きな被害をもたらした平成30年7月豪雨については中北英一教授(水工水理学)が地球温暖化の観点から講演。上空の大気に流入した水蒸気量が異常に多かったため、広範囲で大雨が降り続き、河川の氾濫や土砂崩れにつながったと述べた。今後、地球温暖化が原因で、水蒸気流入量が増加する可能性を示唆。5〜6時間で局所的に豪雨をもたらすタイプの梅雨豪雨の頻度が高まることも予測されるという。

 住民への防災教育については竹之内健介特定准教授(自然災害科学)が報告。災害時、住民が避難行動をとるきっかけとなる「防災スイッチ」とは何か模索するために兵庫県宝塚市で住民向けのワークショップを行った例を紹介した。

 広島県から訪れた山下祐一さんは「地域で防災教育や防災マップ作りに携わっていて、情報入手のために来た。今回学んだ防災教育の方法を地域に持ち帰り、今後の活動に生かしたい」と話した。

【田中穂乃香】

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