同意識調査は、今後の望ましい災害医療対策を構築することを目的に、京大病院の医療従事者や事務職員ら全職員を対象に実施。「地震対策の周知度」「災害時の行動」「防災教育・災害医療教育」などに関して738人（50・5％）が回答した。災害時の行動については、勤務中に被災した場合、「帰宅指令があるまで働く」「正規の勤務終了まで働く」があわせて80％。また、今まで防災教育を受けたことのある人は全体で36％だった。
　京大は今月、医学部保健学科、医学研究科、防災研究所が中心となり、大地震などの大規模災害に備えるため、京都府立医科大、滋賀医科大の参画を得て京滋災害医療検討会を発足させた。これを受け、今回のシンポジウムを開催。京大病院救急部の小池薫教授は「これまで京大病院は、（災害医療の前提である）救急医療に消極的だった。災害医療にノータッチだったと言える」と話すも「これを機に（災害医療を）確実に前進させる」と決意を示した。また、京大防災研究所の河田惠昭教授は「（京滋災害医療検討会の発足が）現状を打開する突破口になると思う。ただ、とりあえずやるだけでは駄目。腰を据えて、しっかり10年間やれば光は見えてくる」と話した。